私たち日本シー・ビー・ケミカルは、1960年、当時の米国シー・ビー・ケミカル社と航空機用洗浄剤等の技術提携を結び創立。主として、アルミニウムの化成皮膜および一般洗浄剤の製造・販売を進め、その後、鉄鋼・亜鉛に対する化成皮膜の新技術を確立するとともに、金属表面の化学処理の全分野に貢献してまいりました。
さらに、日進月歩のファインケミカルの分野にあって、技術開発を最重点課題と位置付け、研究を続けており、また米国マックギーン社と技術提携を持ち、海外における同分野の最新技術情報を常に入手、市場ニーズに密着した新製品の開発に努めております。
当社が独自に開発した自動車関連分野の表面処理技術は高く評価され、海外にも輸出をしております。私たちは、「信頼と技術サービス」を基本理念とし、次世代に向け、さまざまな表面化学処理の分野で、より大きな役割を果たすべく力強く歩んでまいります。
| 社名 | 日本シー・ビー・ケミカル株式会社(英文社名：The Japan Cee-Bee Chemical Co., Ltd.) |
| 設立 | 1960年(昭和35年)8月23日 |
| 資本金 | 335百万円 |
| 株主 | ユシロ化学工業株式会社 |
| 役員 | 代表取締役社長
常務取締役 取締役 取締役 取締役 �雜機／�二
老後 直人 町田 陽一 高橋 恒明 小林 一重 |
| 取引銀行 | 三井住友銀行、みずほ銀行、三菱UFJ銀行 |
| 従業員 | 70名 |
| 所在地 | 本社
工場・研究所 名古屋支店 関西営業所 物流センター インドネシア駐在員事務所 東京都品川区
神奈川県鎌倉市 愛知県名古屋市緑区 大阪府枚方市 神奈川県鎌倉市 インドネシア・ブカシ |
| 海外子会社 | 泰興西碧化学有限公司（中国） Siam Cee-Bee Chemical Co., Ltd.（タイ） |
| 海外提携先 | McGean Inc.（技術導入） Atotech USA Inc.（技術輸出） Kelly Chemical Corporation（技術輸出） EVERFAST（販売代理店） |
| 1960年(昭和35年) | 8月 | 米国シー・ビー・ケミカル社と化学洗浄剤等の技術提携を結び 航空機用洗浄剤等の国産化を目的として設立 |
| 1963年(昭和38年) | 7月 | アルミニウム建材の塗装前処理加工を併業し、一般工業界への進出をはかる |
| 1967年(昭和42年) | 7月 | 鉄鋼関係の表面処理分野に進出。 鉄鋼・非鉄両分野の表面処理剤総合メーカーとなる |
| 1983年(昭和58年) | 2月 | 航空機用無リン型洗浄剤、防衛庁認可取得 |
| 1988年(昭和63年) | 6月 | 防振ゴム接着下地用薬剤 米国技術輸出 |
| 1992年(平成 4年) | 4月 | 物流センター開設 |
| 1993年(平成 5年) | 8月 | エタン代替水溶性洗浄剤、ボーイング社認定取得 |
| 1994年(平成 6年) | 7月 | 非塩素系溶剤型ペイント剥離剤米軍登録、ボーイング社認定 |
| 2000年(平成12年) | 2月 | マグネシウムの新規陽極酸化技術導入 |
| 3月 | ノンボンデ潤滑処理剤 大手自動車会社認定 | |
| 7月 | 品質マネジメントシステム ISO 9001 認証取得 | |
| 2002年(平成14年) | 7月 | 環境マネジメントシステム ISO 14001 認証取得 |
| 2003年(平成15年) | 3月 | 非塩素系ペイント剥離剤の開発で大手航空会社より表彰 |
| 11月 | 中国にて表面処理薬剤生産開始 | |
| 2004年(平成16年) | 10月 | アルミニウム合金用ノンクロム処理システム開発 |
| 2005年(平成17年) | 12月 | 大船工場新事務所棟完成、試験研究棟拡張 |
| 2008年(平成20年) | 7月 | Kelly Chemical Corporationと技術提携 |
| 2013年(平成25年） | 1月 | 中国・江蘇省に泰興西碧化学有限公司を設立 |
| 9月 | タイ国・チョンブリー県にSiam Cee-Bee Chemical Co., Ltd.を設立 | |
| 2014年(平成26年） | 5月 | インドネシア・ブカシに駐在員事務所設立 |